2025年(2027年)の崖が迫る中、海外製ERPを導入している大手商社では、事業規模の拡大や業態の多様化による機能拡張を続けた結果、機能の再開発のコストならびにライセンスコスト、技術者確保の困難が課題となっています。
そこで、日商エレでは、商社テンプレートを含めた商社向けソリューションを約20年前からリリースしてまいりましたが今回は、大手総合商社である丸紅株式会社に導入したGRANDITをベースとした、新たな商社業務アドオンテンプレート「Natic Trade Master with GRANDIT」を開発いたしました。興味がある方には個別にせつめいをいたしますので、こちらよりお問い合わせください。
2025年(2027年)の崖 対策関連コラム
- 10年先を見据えた3ステップのERPリニューアル構想(鍋野敬一郎氏)
- レガシーERP再生「リフト&シフト戦略」の本質はERPの技能継承(鍋野敬一郎氏)
- DXレポートからERPリニューアルを考察する(鍋野敬一郎氏)
- クラウドERPで実現する経営スピードと変化対応力の加速(鍋野敬一郎氏)
- 令和元年!クラウドERP最新トレンド2019(鍋野敬一郎氏)
- クラウドERPに向けた「GRANDIT」の取り組み(高橋昇氏)
その他、2025年(2027年)の崖に関するコンテンツについてはこちらをご覧ください。